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2015年1月25日 (日)

映画「サイコ」とイスラム国人質脅迫事件と株式市場(第759回)

映画「サイコ」とイスラム国人質脅迫と株式市場(第759回)

 ご存じヒッチコックの代表的傑作で、私は50年以上も前に始めて観た時の興奮とスリルを忘れられない。映画劇場で皆が悲鳴を上げたのも。

 ヒッチコックとしては珍しいホラーつまり恐怖映画だが、もちろん凡百の化け物映画とは違う。ロバート・ブロックの小説の映画化だが、まずジャネット・リーが顧客の大金を横領して逃亡する中途で道に迷ってモテルに泊まる。シャワーの最中、突然老女がナイフで襲い、殺される。その後も息苦しくなるほどの恐怖で観客を引きずってゆく。

 マスコミでは「日本人拘束」と呼ぶ二人の人質事件は、一人は昨年8月、もう一人は10月にISISに囚われ、身代金を要求されていたという。では政府はこのことを知っていた!

 にもかかわらず安倍首相は中東諸国を歴訪し、反イスラム国の有志連合に加わりたい旨の演説を行った。

 そういえば日本もいた、と考えてイスラム国が大金を吹っかけてきた、と思う。ふたケタ違う巨額の身代金を要求し、例のユーチューブ画面を見せるのはいわば当然だろう。私はISISの肩を持つ気はもちろん毛頭ないし、テロへの理解者ヅラをする気も全くない。しかし、私は首相が昔の人が言う「手を吹いてキズを求める」ことをやってしまったことが、残念でならない。口実を与えてしまったのだ。誰か中東に詳しい人に訪問国のリストを見せて助言してもらわなかったのか、と思う。

 

 1月20日、この事件が大騒ぎになった時私は、これは大事件になる可能性を危惧した。

 恐ろしい。考えるだけでも恐ろしいが、日本人の和をもって貴しと為すという世界と、全く違う次元の、これが現実だ。私はちょうど19日にある学者の「日本文化が世界を先導する」という今になっては能天気な講演を聞いたばかりなので、余計にコワい。

 心配したのは株価だった。何百円も下がったら―。世界中でいまや日本の企業はビジネスをしている、とくに商社やプラントメーカーは危険になり株価は下落、まあ損保保険会社の株価は上がるかも。しかし市場全体としては悪材料に違いない。

 この私の危惧は幸いにして外れた。前場に100円以上下落していた日経平均は1月21日引け値は85円安で済んだし、22日は48円高、23日は182円高で1万7511円だった。早くも世界的金融緩和で上昇、という材料。

 私は早速日銀のホームページから日銀のETF買いが何日に行われたかを調べた。

 1月21日、22日の二日間、341億円づつ。22日にはJIREIT12億円も加わっている。大幅株安はこれで防止。心理的不安材料にならないように手を打った。安倍内閣には誰かかなりな知恵者がいる。ちなみにこの二日間の日銀ETF買いの前の1月の買いは5,6,14,14,16の5日間だった。みな341億円、年間3兆円、予算はある。人質一人は殺害されたが、月曜29日の下げも軽微で済むのではないか。

 大事なことがよく分かった。この恐怖というか危惧を、内閣はよく分かっている、きわどいが。株価は上昇を続けるだろう。私は事態がどう展開しても強気の見通しを変えない。

 「長期上昇の強気相場は悲観の中に生まれ、懐疑の中で育ち、楽観の中で完熟し、幸福感の中で消えてゆく」

 これは投資の神様であり、私の師でもある故ジョン・マークス・テンプルトン氏の名言。株式市場に携わる人は皆知っている。

 考えてみたらいい。金融はメチャゆるんでいる。企業の業績は向上一途。株式の益回りと長期金利のつまりイールドスプレッドはマイナス6%で世界で2番目に安い。加えて、現政権は株式市場の重要性をよーくワカっている。だから、強気。

 

 映画のセリフから。「探偵というものは、正直者と言われている人物ほど疑ってかかる商売です」。マーチン・バルサムが演じる私立探偵のセリフ。私が50年やっているアナリストなる商売も、どうもかなり似ている。ちがうところは、私は日本株にも日本の将来にも、強気だということだろう。

 余分なトリビアをひとつ。この「サイコ」の製作費はわずか80万ドル。もうその何10倍も収益が上がり、最近テレビでは「ベイツ・モーテル」という派生映画。それにサイコ2,3・・・というアンソニー・パーキンス主演の作品もある。

 

2015年1月18日 (日)

映画「ビッグ・アイズ」と中国共産党独裁体制の余命(第758回)

映画「ビッグ・アイズ」と中国共産党独裁体制の余命(第758回)

 ティム・バートン監督の新作。私が注目しているエイミー・アダムスがゴールデン・グローブ賞主演女優賞を獲得し共演は芸達者のクリストフ・ヴァルツ。見ごたえのある演技合戦だった。

 

 1960年代に大ブームになったポップアート「ビッグ・アイズ」シリーズを画いたとされるウォルター・キーンは一躍時の人になる。しかし現実にはその絵はすべて妻のマーガレットが描いたものだった。この実話に基づいた映画。最後は裁判になり、裁判官が目の前で絵を画き真の作者を判定するという前代未聞の事態になる。

 

 ウォルターのパリで修業した絵描き志望の男だったという宣伝が、実はウソだったように、中国の長年にわたる虚偽の経済運営がそろそろ破局になる道が見えて来たと思う。その意味で、上海株式市場が高いのは、私がヘッジファンドのマネジャーだったら確実に売っているが。

 

 李克強首相が「中国経済はGDP統計よりも鉄道貨物輸送量、電力発電量、銀行貸し出しの三つの方が実態をはっきり示している」とかつては述べたことがある。

 最近の数字を示すと鉄道貨物はすでにマイナス、電力は4%、貸し出しもひところの20%の半分以下。公表されている7%成長はウソだ。

 これに加えて不動産がバブルの破たんが次第に明確化している。不動産は農地利用権譲渡という地方政府の打ち出の小槌を軸に、住宅建設、販売など中国GDPの23%を占める巨大産業である。

 ところがご存じの通りバブルが飛んで、投資ブームは退潮、市場は委縮、在庫の増加が顕在化している。

 昨年夏から北京政府も地方政府も「救市」つまり不動産市場救済のため、利下げや規制撤廃を行った。しかし①全国100都市の不動産平均価格は8カ月連続下落②大手不動産開発佳兆業集団のデフォルト③香港最大の財閥の李嘉成グループの中国国内での事業すべて売却などが明らかになった。

 大紀元の報道によると都市部の不動産の空室率は22%で、その空室に81兆円の住宅ローンが投入されている。

 私が講演で「中国ダメ」説を言うと「じゃあいつ、どんな形で?」と必ず聞かれる。「2017年まで持つでしょう」「なぜ?」

 私の経験では、もうダメとわかっても3,4年は持つ。日本の90年バブル破裂から97年まで8年かかったが、中国の場合は外資が入ってこないところに米国の金融政策転換があるのだから、やはり中国は危ない。企業のキャッシュフロー不足があるのだから日本より早い。

 その先の形は「私にはわかりません」。韓国や台湾のような民主的多党体制に移るのが理想だが、エジプトのように軍の実質支配になるのではないか。

 途方もなく多すぎる製造業の生産過剰能力、生産者物価がマイナスなのに賃金上昇の率は8%、これでは企業がもうかるわけがない。また中国国内からの資金逃避もある。日本の企業は早く中国から撤退すべきだと思う。市場はやれユーロだギリシャだQEⅢだ原油安だと目を奪われているが、目先のニュースだけでなく注意を払わなくてはならないのは、実は中国だ。

 東京株式市場の方は目先の底が入っているように思う。今週から反発だろう。米国の方は産油国の政府系ファンドが売っていると思われるのでまだ少々怪しいが。

 

 映画のセリフから。夫のウォルターが妻にウソを強要して言う。「サインはキーン。僕たちは一心同体だよ」。中国のウソが次第にばれてきた。習さんどうなさる?

 

2015年1月11日 (日)

映画「トラッシュ!」と外人投資家に対日投資戦略(第757回)

 

映画「トラッシュ!」と外人投資家の対日投資戦略(第757回)

 

 スティーヴン・ダルドリー監督の新作。この人は「リトル・ダンサー」「愛を読むひと」など私の好きな作品を出しているし、脚本も「アバウト・タイム」のリチャード・カーティス。とてもあと味のいい、それでいてサスペンスに満ちた秀作で一見をお勧めする。

 

 ブラジル、リオデジャネイロ郊外でゴミを拾って生活している14歳の少年三人が一つのサイフを拾う。サイフにはお金のほかID、ポケットカレンダー、コインロッカーのカギが入っていた。警察が必死になって探し始めたので、少年たちは生命の危険をおかしながらナゾに挑戦し始める。

 

 

 

 2013年に15兆円も日本株を買ってくれた外国人機関投資家が、2014年にたった6000億円台の買い。まあ売り買いトントンだったといっていい。2015年はどうなるのか。映画で少年たちが財布の中の謎に挑戦したように、対日投資戦略が知りたくなる。

 

 

 

 私が昨年末から外国人特にヘッジファンドのマネジャーたちに聞くと、グローバルマクロと呼ばれるタイプははっきりと「日本株はショートの対象」という。買うときは買うが、それは売るため、ということになる。

 

 ええ?という人がいたら、甘い、甘い、日本人自体が年金つまりGPIFと企業の自社株買いぐらいで、個人投資家を含めて日本株を売っているのに、何を言っているのか。

 

 たとえば2014年10月17日の1万4529円の安値から、2014年12月12月8日の高値1万8030円まで24%も上昇した。2か月の間の上昇としてはかなりな幅だ。

 

 もちろん円安が株高の押し上げ材料の一つになった。10月は105~6円の往来相場だったが、12月8日には121円86銭。

 

 この間に外国人は1兆2000億円の買い越し。しかし日本側は信託銀行つまり年金と事業法人つまり企業の買いを除くと売り越し、個人投資家は2兆円も(!)売り越した。つまり需給関係から言うと外国人サマサマだった。この買い玉?12月下旬から現在まで、売りに回っているのはもうお分かりだろう。

 

 先日日経CNBCを観ていたら専門家と称する人が、「今年の外国人投資家は2-3兆円の買い越し」と言っていた。何とアホなことを。

 

 前記ヘッジファンドのマネジャーは「材料はアベノミクスの第三の矢に対する失望感、不信感だ」という。私は「恐らくTPPで見方は変わるよ」といったがー。

 

 

 

 現物の売買が思うようにいかないので、ヘッジファンドは先物で売買、とくに売りを用いた。その証拠が1月6日の空売り比率37・8%だろう。これは2008年に東証が日々ベースの公表を開始以来最高の数字だ。4割も売り注文のうちのカラ売りがあるということだ。

 

 

 

 ただ、私は今年が外国人の圧力をはねのけて、日本人の買いで戻り高値更新、という見方を変えていない。

 

 GPIF、共済組合、企業年金合わせると10兆円を超え、日銀のETF買い3兆円、自社株買い、3~4兆円。これにNISAが加わるのだろう。2013年11月に8664円台から2013年12月に1万6291円まで88%も上昇させたようなインパクトがあると考えている。これが理由だ。

 

 

 

 考えて見たらいい。金融緩和はこれ以上ない超緩和、しかも円安や法人税減税で企業収益は確実に増益。円安が生産設備の本国回帰を促し、恐らく賃上げが続いて好循環が始まる。

 

 これに原油価格の大幅下げが加わるのだから、安倍さんはツイている。バカづき、だ。2015年度は消費財再増税延期による景気押し下げ回避がさらに加わる。

 

 

 

 外国からの観光客増大つまりインバウンドの消費への寄与も、もっと注目されていい。日本人一人の年間増日は123万円だが、外国からの観光客は一人15万8000円消費する。2012年と古いが観光産業はGDPベースで23兆8000億円、自動車や電機より5兆も多い。GDP比率5・0%、雇用399万人で対GDP6・2%。

 

 

 

 米国の9・6%、雇用10・4%、画鵜の9・9%と10・4%に比べてまだ伸びる余地は大きい。関連銘柄はオリエンタルランドと共立メンテナンス、それにJR東日本、JR東海かな。まだ研究中だ。

 

 映画のセリフから。サイフの中のナゾを追及してやまない少年たちに呆れて警官が言う。「ゴキブリはいくら踏み潰しても次から次へとわいて出てくる。」日本の株式市場は買う材料が次から次へと出てくる。生命力がある。

 

2015年1月 5日 (月)

週刊朝日に掲載された私の注目銘柄

さっそく1月5日発売の週刊朝日にお話しした私の注目銘柄をー

鉄建、東鉄工業、長谷工コーポレーション、積水ハウス、三井不動産、日本農薬、日医工

以上です。御投資は自己責任で。

2015年1月 3日 (土)

映画「ブラック・レイン」と2015年の私の予想とリスク(756回)

映画「ブラック・レイン」と2015年の私の予想とリスク(第756回)

 新年あけましておめでとうございます。このブログもびっくりするくらい読者の方の数が増え、気を良くしています。今年もどうぞよろしくお引き立てください。読者の皆様のご健康とご繁栄を祈ります。

 

 先日亡くなった高倉健がマイケル・ダグラスと共演した1989年の映画。「ブレードランナー」のリドリー・スコット監督で松田優作が犯人役で出ていた。

 高倉健はコチコチのカタブツ刑事。マイケル・ダグラス刑事の方はNYで麻薬の売人から金を盗んだ前歴があり、好対照の二人。やり取りが面白かった。

 「金を盗んだのか」と健さん。

 「金を自由にしてやったのさ」

 「盗みは盗みだ。灰色の部分はない」

 「ニューヨークはどこをとっても灰色だ」

 好対照で、二人の友情が生きてくる。

 

 1989年、年末大納会に3万8915円の歴史的高値を付けた年だったし、私が54歳で山一證券から日債銀にスカウトされた年でもあった。当時の日本経済の勢いは凄かった。バブルだった。

 飲み会をやると三次会までは当たり前、その帰りにタクシーをやっと捕まえて指を2本出すとメーターの倍払うぞという印。これをやらなければ運転手が乗せてくれなかった。千葉でも鎌倉でも代金は会社のチケットだった。

 

 当時は上場企業の発行済み株式の60%は銀行と上場企業の株式の持ち合い、あとは生保の政策投資だった。まあ凍結株で、残りの株は知れているから証券会社はいくらでも株価は上げられた。これが銀行はバーゼル規制、生保はソルベンシーマージン規制でどんどん市場に放出され、3,4年前に8%まで下落した。代わりに外国人が発行済み株式の三分の一を握り、毎日の売買では現物で60%、先物でそれ以上を支配している。

 

 だから靖国参拝で安倍イズムに反対すると、ヘッジファンドの売りで20%近くも下げる。まあ三本の矢を好感して8664円が1万6200円に上げても、日本人は個人も機関投資家も皆売って、外国人が買って上がったのだから仕方がない。

 

 株というものは誰かが買わなければ上がらない。そこらを安倍政権は知っているので、切り札を出した。GPIFと日銀の主にETF買いだ。

 GPIFの運用資産はほぼ130兆円。いま18%の国内株保有比率を25%にするだけで9兆円。これに準公的年金が三つ、それに企業年金も追随するから17~18兆円の買い要因だ。別に日銀が3兆円。合わせて20兆円!これにNISAが加わる。401K年金も。

 

 2014年年間で外国人が買った日本株は15兆円。これなら彼らが売りに回ってもヘイチャラだ。短期売買のヘッジファンドは、何かキッカケを作って売るだろうが、上昇過程の中の休憩時間と考えればいい。買い場作りをしてくれるだけだ。

 

 材料も十分、いや十二分にある。原油安、円安、それに再増税見送りでトリプルメリットだ。加えて春闘で2年連続の賃上げが消費者の財布のヒモはゆるむ。好循環だ。

 

 物価2%上昇に黒田日銀がこだわると、恐らく年後半にバズーカ3が発動される。原油安は物価を押し下げるからだ。だからヘッジファンドは30兆円もの円売りドル買いを、先物市場で積み上げた。マスコミの一部や原油安は物価を押し下げるからだ。

 

 為替の専門家はすぐ1ドル130円というし、騒ぎが好きな、人の注目を浴びたい人は、160円まで言う。しかし30兆円の円売り玉は必ず買い戻す。だから125円がせいぜいだろう。もう少し、バズーカ3があれば円安だが128円か。

 

 どちらにしても、企業収益は上がる。株価の最大の背景は、一株当たり利益が日経平均225種の2016年3月期の予想で1250円ぐらいになり2万1250円(PER17倍)。

 17倍は割高?そんなことはあるまい。金融の超緩和の状態での業績上昇という最高の環境下では18倍でも安いくらいだ。

 

 リスクは数多い。ユーロ圏も中国も回復が遅れ、新興国も資源国も景況に問題がある。

 頼みの米国はジャンクボンド市場の16%を占めるエネルギー関連とくに倒産リスクがある。(もっともシェールオイル、ガスは2015年分の生産はもう売却済みなので、リスクは少ないが。)またベンガジゲート事件を含めワシントンの政治にリスクがある。オバマのシロウト外交のために世界中に火種がある。

 ウクライナ問題に絡んでプーチン大統領が何かやらかすかもしれない。心配し始めたらきりがない。そういう時代なのだ。

 

 大切なのは、日本は今後の数年間が、オリンピック特需、円安による製造業(特に自動車)の国内回帰、などなど。長期政権を約束された安倍第三次内閣は2015年中にTPP、電力自由化、日本郵政グループの株式公開(これでプライマリーバランスはかなり良くなる)。混合診療、労働時間規制改革、それに法人税減税などをやるだろう。

 忘れるところだった。

中国の不動産バブル破裂は先行きどこかで日本の1990年代と同じことになるが、2015年中には起きない。いま必死になって流動性を注入して(ムダな努力だが)体裁を取り繕っているところだ。習金平は権力闘争に自分の力を注いでいて経済は後回しだ。ツケは必ずまわってくる。問題は先送り。2017年だろう。

 

 2014年のキーワードは「インバウンド」「ROE」だった。恐らく今年は「回復」「TPP」だろう。

 改めて言う。ことしの株式市場は何十年かに1回の好環境、大相場の本格的開始の年だ。弱気は禁物。

 

 ヘッジファンドは大納会の日に日本株を売り279円安。先物は360円安だった。売り買いをスクエアにしておきたかったのが、現物は売り残し。そこで先物を売ったのだろう。大発会は売りで始まるかも。しかし1万7000円台の下の方は、やはり買い場だろう。

 

 銘柄?1月5日発売の週刊朝日に第三次安倍内閣の推進するであろう政策に乗った銘柄を特選しておいた。どうぞご覧下さい。

 

 映画のセリフから。高倉健がマイケル・ダグラスに言う。「日本人は力を合わせて経済力をつけた。いまアメリカにあるのは映画と音楽だけじゃないか」。ああカッコいいな。でも皆が「もうアメリカに勝った」と当時は思ったんだ。再び日本が自信を取り戻せると私は信じるが。ことし80歳。生きているうちに―。

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